2010年08月19日
信用できる?企業の携帯サイト評価ランキング 1位マクドナルド
日本ブランド戦略研究所というところが、
企業の携帯サイトの価値を評価し、ランキング付けしたそうです。
評価基準としては、
モバイルサイト価値=閲覧価値 × 行動価値
閲覧価値=各サイトの推定閲覧ページ数 × インプレッション単価
行動価値=各行動を行った推定人数 × 各行動単価
という公式で独自に推計された模様。
この公式が妥当であるかどうかはともかく、
まず問題としては最初から調査対象サイトをかなり絞り込んでいる点。
超大手の企業サイト210件に絞り込んでいるので、この調査対象リストから漏れた携帯サイトはカウントされていない。
どういう基準で調査対象を絞り込んでいるのかも微妙。
何が目的でこういう調査が行われているのか。
調査目的は以下のように記述されていた。
Mobile Equity2010は、200社以上のモバイルサイト(携帯端末向けサイト)における視聴動向を定点情報として観測し、モバイルサイトに求められる役割を明確化します。また、閲覧後の商品認知やコンバージョンの視点からサイトの事業貢献度を明らかにします。
また、モバイルサイトのベンチマークに関する客観的情報を収集することで、現状における自社サイトの評価や位置付けを明確化し、サイト改善の判断材料をご提供します。
この調査結果をもとに、何を判断すればよいのかわからないけど、
各ニュースサイト等では、上位にマクドナルドやケンタッキーなどがランク付けされているので、携帯クーポンを配布しているサイトが価値があるのだと刷り込まれているようだ。
また、情報の無償ダウンロードサービスが充実しているサイトも上位だとか。
ユーザーの実態とかけ離れたランキングのような気もするが、
企業内の携帯事業戦略担当者にとっては有用なデータかもしれない。
@ソース
http://japanbrand.jp/ranking/me-ranking/me-2010-1.html
日本マクドナルドのモバイルサイト価値は約137億円――日本ブランド戦略研究所調べ
http://japanbrand.jp/product/me/me2010/sites.html
調査対象サイト一覧
1、日本マクドナルド
2、日本コカ・コーラ
3、パナソニック
4、ケンタッキーフライドチキン
5、モスバーガー
6、サントリー
7、ローソン
8、セブンイレブン
9、ユニクロ
10、アサヒビール
11、キリンビール
12、ソニー
13、フジテレビ
14、無印良品
15、NTTドコモ
16、ヤマト運輸
17、シャープ
18、サッポロビール
19、ソフトバンク
20、全日空ANA
21、ファミリーマート
22、イオン
23、JR東日本
24、東京ディズニーリゾート
25、三菱東京UFJ銀行
26、JTB
27、日本航空JAL
28、日本テレビ
29、テレビ朝日
30、東芝
31、トヨタ自動車
32、TBS
33、資生堂
34、東京電力
35、NEC
36、花王
37、本多技研工業
38、NHK
39、佐川急便
40、日産自動車
41、キリンビバレッジ
42、ネスレ
43、アサヒ飲料
44、三井住友銀行
45、みずほ銀行
46、JR西日本
47、HIS
48、ベネッセ
49、味の素
50、日清食品
以下略
●業種別ランクイン数
食品・飲料 33
金融・保険 26
家電・カメラ・時計 17
住宅・住設機器・ホームセキュリティ 14
スーパー・百貨店・コンビニ 13
アパレル・ブランド品 13
電気・ガス・石油 11
学習塾・英会話・通信教育 10
運輸 9
トイレタリー・化粧品 9
テレビ局 9
自動車・バイク 8
旅行・レジャー 7
携帯電話・通信サービス 7
趣味・娯楽 7
ゲーム・キャラクターグッズ 7
外食 7
医薬品 3
企業の携帯サイトの価値を評価し、ランキング付けしたそうです。
評価基準としては、
モバイルサイト価値=閲覧価値 × 行動価値
閲覧価値=各サイトの推定閲覧ページ数 × インプレッション単価
行動価値=各行動を行った推定人数 × 各行動単価
という公式で独自に推計された模様。
この公式が妥当であるかどうかはともかく、
まず問題としては最初から調査対象サイトをかなり絞り込んでいる点。
超大手の企業サイト210件に絞り込んでいるので、この調査対象リストから漏れた携帯サイトはカウントされていない。
どういう基準で調査対象を絞り込んでいるのかも微妙。
何が目的でこういう調査が行われているのか。
調査目的は以下のように記述されていた。
Mobile Equity2010は、200社以上のモバイルサイト(携帯端末向けサイト)における視聴動向を定点情報として観測し、モバイルサイトに求められる役割を明確化します。また、閲覧後の商品認知やコンバージョンの視点からサイトの事業貢献度を明らかにします。
また、モバイルサイトのベンチマークに関する客観的情報を収集することで、現状における自社サイトの評価や位置付けを明確化し、サイト改善の判断材料をご提供します。
この調査結果をもとに、何を判断すればよいのかわからないけど、
各ニュースサイト等では、上位にマクドナルドやケンタッキーなどがランク付けされているので、携帯クーポンを配布しているサイトが価値があるのだと刷り込まれているようだ。
また、情報の無償ダウンロードサービスが充実しているサイトも上位だとか。
ユーザーの実態とかけ離れたランキングのような気もするが、
企業内の携帯事業戦略担当者にとっては有用なデータかもしれない。
@ソース
http://japanbrand.jp/ranking/me-ranking/me-2010-1.html
日本マクドナルドのモバイルサイト価値は約137億円――日本ブランド戦略研究所調べ
http://japanbrand.jp/product/me/me2010/sites.html
調査対象サイト一覧
1、日本マクドナルド
2、日本コカ・コーラ
3、パナソニック
4、ケンタッキーフライドチキン
5、モスバーガー
6、サントリー
7、ローソン
8、セブンイレブン
9、ユニクロ
10、アサヒビール
11、キリンビール
12、ソニー
13、フジテレビ
14、無印良品
15、NTTドコモ
16、ヤマト運輸
17、シャープ
18、サッポロビール
19、ソフトバンク
20、全日空ANA
21、ファミリーマート
22、イオン
23、JR東日本
24、東京ディズニーリゾート
25、三菱東京UFJ銀行
26、JTB
27、日本航空JAL
28、日本テレビ
29、テレビ朝日
30、東芝
31、トヨタ自動車
32、TBS
33、資生堂
34、東京電力
35、NEC
36、花王
37、本多技研工業
38、NHK
39、佐川急便
40、日産自動車
41、キリンビバレッジ
42、ネスレ
43、アサヒ飲料
44、三井住友銀行
45、みずほ銀行
46、JR西日本
47、HIS
48、ベネッセ
49、味の素
50、日清食品
以下略
●業種別ランクイン数
食品・飲料 33
金融・保険 26
家電・カメラ・時計 17
住宅・住設機器・ホームセキュリティ 14
スーパー・百貨店・コンビニ 13
アパレル・ブランド品 13
電気・ガス・石油 11
学習塾・英会話・通信教育 10
運輸 9
トイレタリー・化粧品 9
テレビ局 9
自動車・バイク 8
旅行・レジャー 7
携帯電話・通信サービス 7
趣味・娯楽 7
ゲーム・キャラクターグッズ 7
外食 7
医薬品 3
業種 | カウント | モバイルサイト価値の平均 |
外食 | 7 | 3634 |
運輸 | 9 | 1429 |
テレビ局 | 9 | 1388 |
スーパー・百貨店・コンビニ | 13 | 1308 |
旅行・レジャー | 7 | 1241 |
携帯電話・通信サービス | 7 | 1237 |
食品・飲料 | 33 | 1136 |
家電・カメラ・時計 | 17 | 1108 |
自動車・バイク | 8 | 869 |
アパレル・ブランド品 | 13 | 816 |
トイレタリー・化粧品 | 9 | 795 |
金融・保険 | 26 | 547 |
ゲーム・キャラクターグッズ | 7 | 518 |
電気・ガス・石油 | 11 | 415 |
趣味・娯楽 | 7 | 355 |
住宅・住設機器・ホームセキュリティ | 14 | 321 |
学習塾・英会話・通信教育 | 10 | 301 |
医薬品 | 3 | 105 |
-------------------------------------
業種 | カウント | モバイルサイト価値の平均 |
食品・飲料 | 33 | 1136 |
金融・保険 | 26 | 547 |
家電・カメラ・時計 | 17 | 1108 |
住宅・住設機器・ホームセキュリティ | 14 | 321 |
スーパー・百貨店・コンビニ | 13 | 1308 |
アパレル・ブランド品 | 13 | 816 |
電気・ガス・石油 | 11 | 415 |
学習塾・英会話・通信教育 | 10 | 301 |
運輸 | 9 | 1429 |
テレビ局 | 9 | 1388 |
トイレタリー・化粧品 | 9 | 795 |
自動車・バイク | 8 | 869 |
外食 | 7 | 3634 |
旅行・レジャー | 7 | 1241 |
携帯電話・通信サービス | 7 | 1237 |
ゲーム・キャラクターグッズ | 7 | 518 |
趣味・娯楽 | 7 | 355 |
医薬品 | 3 | 105 |
Posted by 播磨のいぢ at 10:06│Comments(0)
│Eコマース・ネット事業